この記事でわかること
- 葬儀屋の離職率が高いと言われる現状と、業界の構造
- 離職率を押し上げている5つの要因
- 長く続けられる会社を見分けるポイント
葬儀屋の離職率は本当に高いのか、気になっている方は多いはずです。
この記事では3年以内の離職傾向や、夜間対応、精神的負担、給与水準の実態を整理します。
さらに、葬祭ディレクターとして長く働ける人の特徴や、定着しやすい会社の見極め方まで解説します。
自分に合う働き方や職場選びの判断軸が見えてきます。
葬儀屋の離職率が高いと言われる現状と業界の構造
葬儀社だけを切り出した全国一律の公的な離職率は、公表が限られています。
ただ葬祭業を含む生活関連サービス業は、若手の早期離職が起こりやすい業種とされています。
厚生労働省の公表資料でも、大学卒の3年以内離職率は全体より高い水準です。
業界特有の働き方が、定着の難しさにつながっていると考えられます。
3年以内の離職率は全産業の平均値を上回る
厚生労働省によると、令和3年3月卒の新規大学卒業者全体の3年以内離職率は34.9%でした。
一方で、生活関連サービス業、娯楽業は過去公表値で47.9%と、全体より高い水準でした。
葬儀社単独の数字ではありませんが、葬祭業を含む近い業種群として、離職しやすさを考える参考になります。
- 大卒全体の3年以内離職率は34.9%
- 生活関連サービス業・娯楽業は47.9%
- 葬儀社単独ではなく近い業種群の参考値
24時間365日体制で生活リズムが乱れやすい
葬祭ディレクターは、病院などからの搬送やご遺族との打ち合わせを担います。
会場設営から通夜や告別式の進行まで、業務の幅は広い仕事です。
葬儀は突然発生し、短い日程で進むため、段取りよく動く力が必要です。
ご逝去の時間は選べないため、夜間や休日の対応が発生しやすくなります。
生活リズムが崩れやすい点が、離職の背景になりやすい仕事です。
ご遺体への対応など精神的な負担が蓄積する
この仕事では、ご遺体を棺に納める準備や、深い悲しみの中にいるご遺族への対応も行います。
さらに、宗教者や火葬場、会場スタッフなど多くの関係者との調整も必要です。
大切な儀式を支える責任が大きく、言葉や所作にも細かな配慮が求められます。
日々の積み重ねで、心の疲れがたまりやすい仕事だといえます。
他業種に比べて給与水準が低く将来に不安を感じる
令和6年賃金構造基本統計調査では、全産業の賃金は月額37万2,300円でした。
これに対し、葬祭業を含む生活関連サービス業・娯楽業は28万5,700円でした。
全体平均を下回る水準です。
責任や拘束の重さに対して、収入面の納得感を持ちにくい場合があります。
長く働く将来像を描きにくくなると、離職の判断につながりやすくなります。
葬儀屋の離職率を押し上げている主な要因
葬儀社の離職は一つの原因だけで起こるものではありません。
勤務時間の不規則さ、精神的な重さ、業務範囲の広さ、育成不足が重なります。
これらが同時に来ると、やりがいがあっても続けにくくなります。
個人の根性の問題と決めつけず、仕事の設計や会社の体制まで含めて見ていくことが大切です。
現場で辞める理由として挙がりやすいのは、大きく3つです。
夜勤や夜間対応による疲れ、給与やキャリアの見通しの立たなさ、休日の取りにくさです。
いずれも会社の取り組みで軽くできる余地のある項目でもあります。
深夜の急な搬送依頼や当直で睡眠不足になる
葬儀は予定を立てて始まる仕事ではないため、夜間の搬送や急な呼び出しが発生しやすい特徴があります。
搬送のあとも、ご遺族対応や式の準備が続くため、十分な休息を取りにくい日が出てきます。
睡眠不足が続くと、体力だけでなく集中力も落ちやすくなります。
緊張感の高い現場では、その負担がさらに大きく感じられます。
互助会や葬儀プランの営業ノルマが厳しい
葬祭業の仕事は式の進行だけではありません。
厚生労働省の職業能力評価資料では、施行業務に加えて企画や営業の役割も整理されています。
会社によっては、葬儀プランの提案や見積もり、会員制度の案内まで求められることがあります。
接客と営業を同時に担う体制では、現場負担に加えて数字へのプレッシャーも強まりやすくなります。
職場の人間関係や教育体制が不十分である
宗派ごとの流れ、礼儀作法、進行管理、ご遺族対応と、覚えることは多岐にわたります。
短期間で身につく仕事ではありません。
業務の幅が広いのに教育の仕組みが弱い職場では、新人が現場で孤立しやすくなります。
分からないことを相談できない環境や、教える余裕のない職場は、早期離職の大きな引き金になりやすいです。
ご遺族への共感力が強すぎて燃え尽きてしまう
葬儀社には、ご遺族の気持ちをくみ取りながらも、式全体を冷静に進める力が必要です。
共感する力は大切な資質です。
ただ相手の悲しみを背負い込みすぎると、自分を休ませる余裕がなくなります。
人の役に立ちたい思いが強い人ほど、無理を重ねやすくなります。
疲れに気づいた時には、限界に近づいていることもあります。
専門性が高すぎて他業種への転職が難しく感じる
葬祭ディレクターには、宗派や儀式の流れを理解する知識が求められます。
そのうえで、短期間で多くの調整を進める力も必要になります。
そのため働く本人が、この経験は他業種では通じにくいのではないかと不安を感じることがあります。
ただ接遇力、段取り力、調整力、信頼関係を築く力は幅広い仕事で活かせます。
必要以上に悲観しないことも大切です。
この章のまとめ
- 夜間の搬送や当直による睡眠不足
- 営業ノルマや教育体制の不足が負担に
- 共感力の強い人ほど燃え尽きやすい
葬儀屋の離職率に左右されず長く続けるための条件
離職率が高めの業種に入るからといって、誰もが続けられないわけではありません。
大切なのは、まず仕事との相性を見極めることです。
そのうえで、続けやすい仕組みのある会社を選ぶことです。
個人の適性、成長の道筋、休日を守る体制、働きがいを支える制度がそろうほど、定着しやすさは高まります。
感謝をやりがいへ変えられる仕事の適性がある
厚生労働省の職業情報にも、求められる資質が示されています。
落ち着き、忍耐、誠実さ、信頼性、素早い判断力などです。
葬儀社の仕事は、悲しみの場で人を支える接客業でもあります。
ご遺族からの感謝を、自分のやりがいに変えられるかどうかです。
仕事の重さを意味のあるものとして受け止められる人は、長く続けやすい傾向があります。
葬祭ディレクター資格による専門スキルの証明ができる
葬祭ディレクターは、国が認定する技能審査制度です。
2級は実務経験2年以上が受験の目安です。
1級は実務経験5年以上、または2級合格後2年以上とされています。
資格は知識と技能を見える形で示せるため、現場での自信につながります。
キャリアを積み上げるうえでも、大きな支えになります。
分業制の導入など休日が確保できる会社を選べる
同じ葬祭業でも、会社によって働き方は大きく異なります。
搬送、打ち合わせ、司会進行、会場設営などを分けている会社もあれば、一人が広く担当する会社もあります。
離職率の数字に振り回されないために、確認したい点があります。
夜間対応の頻度に加えて、分業が進んでいるかどうかです。
休日が実際に取れているか、長時間労働が続く状態になっていないかも確かめてください。
人手不足のいまは求職者が会社を選びやすい
厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、葬祭ディレクター（葬儀師・火葬係を含む区分）の有効求人倍率は令和7年度で5.82倍でした。
同じ年度の全職業の平均は1.20倍で、およそ5倍の水準です。
採用したくても人が集まらない状況が続いています。
裏を返せば、求職者の側に選択肢があるということです。
離職率の数字だけを見て諦めるのではなく、条件を比べたうえで自分に合う会社を選ぶことができます。
従業員エンゲージメントを高める社内体制が整っている
人が辞めにくい会社には、働く人を支える仕組みがあります。
たとえば、入社1週間や1か月のタイミングで面談を設ける会社があります。
先輩がフォローするメンター制度や、定期的な1対1の面談を置く例もあります。
夜間の電話受付をコールセンターへ外部委託し、社員の負担を分散させる会社も出てきました。
教える内容をマニュアル化し、誰が教えても一定の水準になるよう整えている会社もあります。
葬儀社は責任が重い仕事だからこそ、気合いだけに頼る職場は続きません。
仕事の見える化や負担の平準化が進んでいる会社ほど、安心して働きやすい環境に近づきます。
この章のまとめ
- 資格は2級が実務2年以上、1級が5年以上
- 分業制や休日確保の実態を会社選びで確認
- 葬儀師・火葬係の求人倍率は5.82倍で求職者優位
まとめ
葬儀屋の離職率は、業界特有の働き方や精神的負担が背景にあります。
給与水準や教育体制の差も重なり、高まりやすい傾向があります。
ただし長く働くには、まず仕事の適性を見極めることです。
そのうえで、分業制や休日確保、評価制度が整った会社を選ぶことが重要です。
きついと言われる理由の中身は葬儀屋の仕事はきつい？実態と向いている人・将来性を解説、やめとけという評判の検証は葬儀屋はやめとけ？言われる理由と会社選びで変わることで整理しています。
実態を正しく知れば、不安を減らし、自分に合う働き方や定着しやすい職場を冷静に判断しやすくなります。
参考・参照URL
