この記事でわかること
- 最新の合格率から見た「不合格」の位置づけ
- 一部合格による科目免除の仕組みと、再受験費用がいくら変わるか
- 学科・実技それぞれの立て直し方と、職場への報告の伝え方
- 合否が社内評価とご遺族の信頼にどう関わるか
葬祭ディレクターの不合格通知が届いたら、まず確認したいのは「学科と実技のどちらが基準に届かなかったか」です。
一方だけでも基準点に達していれば一部合格となり、次回はその科目の受験が免除されます。
再受験の費用も大きく変わります。
この記事では、最新の合格率から見た不合格の位置づけ、一部合格と免除の仕組み、費用の違い、そして職場への報告の考え方までを整理します。
落ち込んだ気持ちを立て直し、次の受験に向けた見通しを立てるための材料としてお読みください。
葬祭ディレクター不合格通知の受け止め方と報告
不合格を知らせる通知が届くと、これまでの準備が否定されたように感じるものです。
会社から受験費用の支援を受けていたり、同僚と一緒に受験していたりすると、なおさら気持ちの整理に時間がかかります。
まずは結果を数字の面から冷静に見直し、そのうえで職場へどう伝えるかを考えていきましょう。
合格率から見ると不合格は珍しいことではない
葬祭ディレクター技能審査協会の公表資料によると、2025年度（第29回）の合格率は1級が63.0％、2級が74.7％でした。
1級は受験者935名のうち589名、2級は665名のうち497名が合格しています。
数字だけを見ると過半数が合格しているように見えますが、この試験には受験資格の条件があります。
2級は葬祭業務の実務経験2年以上、1級は5年以上が必要です。
つまり、日々現場に立っている実務経験者が受験しても、1級では3割以上、2級でも2割以上が合格に届かない試験だということです。
不合格は実務能力そのものの評価ではなく、試験で求められる基準との差が埋まらなかった結果だと考えることができます。
同僚と比べず自分の課題に集中する考え方がある
一緒に受験した同僚が合格していると、自分だけが取り残されたように感じるかもしれません。
ただし合否の通知では、学科試験と実技試験のどちらが基準に達したのかを確認できます。
一方が基準点に達していれば一部合格となり、その事実が次回の受験条件に直結します。
まず確認すべきは、他人の結果ではなく自分の通知の内容です。
どちらの科目でつまずいたのかがわかれば、次回に向けて何を優先して準備すべきかが具体的に見えてきます。
比較の対象を同僚から「前回の自分」に切り替えることが、立て直しの出発点になります。
会社や上司へ誠実に報告する伝え方がある
会社に受験費用を負担してもらっている場合、不合格の報告は気が重いものです。
しかし報告が遅れると、結果そのものよりも対応の面で信頼を損ねてしまいます。
伝える際は、謝罪だけで終わらせず、通知で確認できた事実を添えると納得を得やすくなります。
たとえば「学科は基準に達したため次回は免除の対象になる」「実技の時間配分が課題だった」というように、結果と次の見通しをセットで伝える形です。
課題を自分の言葉で説明できれば、来年に向けた練習環境の相談もしやすくなります。
上司にとっても、支援の続け方を判断しやすい報告になります。
合否が社内評価に直結するケースは多くない
不合格が社内での評価にどう響くかを心配される方は少なくありません。
ただし葬儀社の採用担当者や現場の方と接するなかでは、技能審査の合否が人事評価や昇給にそのまま結びついているという話は多く聞かれません（編集部調べ）。
資格手当の対象にしている会社はありますが、日々の実務に対する評価とは切り分けられているのが実情です。
一方で、資格が確かな意味を持つ場面もあります。
ご遺族にとって、担当者が国の認定する技能審査に合格しているという事実は、この人に任せて大丈夫だと感じられる手がかりのひとつになります。
資格取得は社内で評価されるためというより、ご遺族に安心して任せていただくための裏づけです。
その視点で捉え直すと、次回に向けた準備の意味も変わってきます。
不合格通知で確認する一部合格の仕組みと再受験費用
通知が届いたら、真っ先に確認したいのが一部合格に該当するかどうかです。
葬祭ディレクター技能審査には、学科試験と実技試験のいずれか一方が基準点に達していれば、次回以降その科目の受験が免除される制度があります。
仕組みと費用の違いを押さえて、再受験の計画を立てましょう。
学科か実技の一方に合格すると次回は免除になる
葬祭ディレクター技能審査は、パソコンで解答する学科試験と、幕張・接遇・司会からなる実技試験の2つで構成されています。
合格基準は学科が70％以上の得点、実技は幕張・接遇・司会の合計で70％以上です。
ただし実技には、3科目のいずれもが30％以上でなければならないという条件も付きます。
このうち学科か実技の一方だけでも基準点に達していれば、一部合格者として扱われます。
同じ等級を再受験する場合、合格している科目の受験が免除されるため、対策を苦手な科目に集中させることができます。
あわせて、初回受験時に用意した「葬祭業務実務経験年数証明書」の提出も不要になります。
免除の対象年度と申請時の注意点がある
免除の対象になるのは、直近3年度の一部合格者です。
2025年度（第29回）の受験案内では、2022年度・2023年度・2024年度の一部合格者が同じ等級を再受験する場合に、合格科目の受験が免除されると案内されています。
年度が離れすぎると対象から外れるため、再受験の時期は早めに検討しておきたいところです。
注意したいのは申請方法です。
受験申請書の「試験の免除」欄に入力がない場合、一部合格として認められません。
また受験申請以降の変更は例外なく認められないと明記されています。
申請の段階で入力漏れがないか、必ず確認してから提出しましょう。
再受験の費用は免除の有無で大きく変わる
受験手数料は、免除の有無によって金額が大きく変わります。
学科と実技の両方を受験する場合は1級が60,000円、2級が45,000円です。
実技が免除され学科のみを受験する場合は、1級・2級とも15,000円まで下がります。
逆に学科が免除され実技のみを受験する場合は、1級が45,000円、2級が30,000円です。
実技試験は会場設営や資材の準備を伴うため、この差が生じています。
なお決済手数料は申込者の負担となり、受験申請が受理された後は、受験の有無にかかわらず返金や次回への振り替えはできません。
申し込み前に、受験する年度を会社と相談しておくと安心です。
次回の葬祭ディレクター試験に向けた学科と実技の対策
通知の内容を確認したら、どの科目をどう立て直すかを決めていきます。
学科と実技では、必要な準備の性質がまったく異なります。
ここでは学科の勉強法と、実技の3科目それぞれで減点を防ぐための考え方を整理します。
学科は葬儀概論と過去問の反復で立て直せる
学科試験で基準に届かなかった場合は、勉強の進め方を見直す必要があります。
日々の実務経験だけで解こうとすると、試験が前提としている知識と食い違うことがあるためです。
基本テキストである『葬儀概論』を通して読み込み、模擬問題や過去の出題傾向で確認する流れが基本になります。
学科試験はパソコンで解答するCBT方式で行われるため、画面上で問題を読む形式に慣れておくことも役立ちます。
独学が難しい場合は、通信講座や試験対策講座を利用する方法もあります。
会社によっては受講料を補助する制度があるため、上司に確認してみるとよいでしょう。
幕張は7分の時間配分を体で覚える練習が有効
幕張は、指定された机に白布を張る作業試験です。
制限時間は1級・2級とも7分と決められています。
時間内に終わらせることが前提ですが、急いだ結果として所作が乱れると、その点も評価に影響します。
普段は複数名で行う作業を1人で仕上げるため、本番では想定以上に時間の感覚が狂いやすくなります。
対策としては、ストップウォッチで計りながら、本番と同じ手順を繰り返す練習が有効です。
手順そのものは自由に組み立てられるため、自分が安定して7分に収まる段取りを固めておくとよいでしょう。
体がペースを覚えていれば、当日も落ち着いて作業を進めやすくなります。
接遇と司会は動画で自分の所作を確認できる
実技試験は3科目の合計で70％以上に加え、幕張・接遇・司会のいずれもが30％以上という条件があります。
どれか1科目でも30％を下回ると、他の科目の点数にかかわらず合格になりません。
接遇はご遺族への応対が問われる課題で、制限時間は2分です。
手元の資料に視線を落としたままでは、応対の姿勢が伝わりにくくなります。
司会の制限時間は1級が6分、2級が4分です。
早口で規定より短く終えてしまうことも評価に影響するため、話す速さの調整が必要になります。
自分の所作や話し方は自覚しにくいものです。
練習を動画で撮影して見直すと、本番での思わぬ失点を減らしやすくなります。
まとめ
葬祭ディレクターの不合格通知が届いても、それは実務能力そのものの評価ではありません。
2025年度の合格率は1級が63.0％、2級が74.7％で、実務経験を積んだ受験者でも一定数が合格に届いていない試験です。
まずは通知を確認し、一部合格に該当するかどうかを把握しましょう。
学科か実技の一方が基準に達していれば、次回はその科目が免除され、費用も対策の負担も軽くなります。
免除の申請は受験申請書への入力が条件であり、後からの変更は認められません。
結果を職場へ誠実に伝えたうえで、苦手科目の準備に時間を充てていくことが、次回への確かな準備になります。
この記事が、再受験を考えるうえでの判断材料になれば幸いです。
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