この記事でわかること
- 葬儀屋はやめとけと言われる5つの理由と、その背景にある業界の構造
- 夜間対応・休日・教育体制が、会社によってどれだけ違うか
- 入社前・転職前に確認しておきたい5つのポイント
葬儀屋はやめとけという声には、事実として理由があります。
ただ、その理由の多くは業界の構造から生まれています。
そして同じ業界のなかでも、会社によって働き方は大きく変わります。
この記事では、言われる理由をひとつずつ整理しました。
そのうえで、会社ごとに何が違うのか、何を確認すればよいのかをまとめています。
辞めるか続けるかではなく、どこで働くかを考える材料になれば幸いです。
葬儀屋はやめとけと言われる5つの理由
まず、言われている理由を否定せずに見ていきます。
これらは実際に現場で起きていることです。
ただし、すべての葬儀社に同じ程度で当てはまるわけではありません。
24時間の対応体制で生活リズムが不規則になりやすい
ご逝去の連絡は、時間を選ばずに入ります。
そのため多くの葬儀社が、夜間も連絡を受けられる体制をとっています。
担当日には、深夜や早朝に呼び出されることがあります。
シフト制が中心で、土日祝日が固定の休みになるとは限りません。
世間の休みと合わないため、家族や友人と予定を組みにくい面があります。
この点は、葬儀屋はやめとけと言われる理由のなかで最もよく挙がります。
ただし夜間の連絡を全員が受けるわけではありません。
当番制をとる会社が多く、頻度は会社の規模と人員体制で変わります。
ご遺体と向き合うことへの心理的な負担がある
搬送や納棺では、故人様のお身体に直接触れます。
お亡くなりになってから日数が経っている場合もあります。
状態の良くない故人様に向き合う場面では、防護具や処置の手順が定められています。
それでも、慣れるまでに時間がかかる人は少なくありません。
これは適性の問題というより、誰にとっても最初は負担のかかる場面です。
入社前にこの点を理解しているかどうかで、入社後の受け止め方が変わります。
面接では、故人様に触れることへの抵抗がないかを率直に聞かれます。
家族やパートナーの理解を得られているかを確認されることもあります。
搬送や設営で体力を使う場面が多い
ご自宅から斎場への搬送では、階段や狭い通路を通ることがあります。
エレベーターのない集合住宅に伺う現場も珍しくありません。
祭壇の設営や撤去では、中腰の姿勢が続く時間があります。
力任せに動く癖がつくと、腰に負担が残りやすくなります。
体の使い方を早い段階で覚えることが、長く続けるうえでの土台になります。
持ち上げるのではなく、重心を移して支える動きを覚えると負担が変わります。
また搬送業務があるため、応募条件に普通自動車運転免許を挙げる求人が多く見られます。
給与水準は全産業平均を下回る傾向がある
厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、葬祭ディレクター（職業分類「葬儀師、火葬係」）の平均年収は約403万円です（令和7年賃金構造基本統計調査をもとに算出）。
国税庁の令和7年分民間給与実態統計調査による給与所得者の平均給与約487万円と比べると、約84万円下回ります。
企業規模別では、100〜999人の企業で約411万円、1,000人以上で約398万円、10〜99人で約399万円と、規模による差は大きくありません。
未経験からの入社では、月給21万円台からの提示が中心になります。
担当した件数に応じた手当や、夜間対応の手当を設ける会社もあります。
金額だけでなく、手当の条件まで見比べることをおすすめします。
- 葬祭ディレクターの平均年収は約403万円
- 給与所得者の平均約487万円との差は約84万円
- 未経験入社は月給21万円台からの提示が中心
教育体制が整っていない会社もある
葬儀の現場では、先輩の動きを見て覚える指導が長く続いてきました。
そのため、教育が特定のベテラン社員に依存している会社があります。
その社員が異動や退職をすると、教育の質が下がることになります。
マニュアルが整備されていない現場では、質問しにくさを感じる人もいます。
ただしこの点は、後述するとおり会社によって差が大きい部分です。
入社後の離職理由として挙がりやすいのは、夜間対応による疲れです。
次いで、給与やキャリアの見通しが立たないこと、休日が取りにくいことが続きます。
いずれも、会社の取り組みで軽くできる余地のある項目です。
「やめとけ」と言われる背景にある業界の構造
前章の内容は、特定の会社の姿勢だけで起きているわけではありません。
業界全体が置かれている状況が背景にあります。
数字で見ると、構造がはっきりします。
葬儀件数は20年で8割増えている
2024年の葬儀件数は、約50万2,921件でした。
この20年で8割ほど増えています。
高齢化が進むなかで、葬儀の需要は拡大を続けています。
つまり、仕事そのものが減る見通しは立っていません。
需要の面では、長期にわたって安定した分野といえます。
担い手は減り、有効求人倍率は5.82倍になっている
一方で、現場を担う人材は減っています。
厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、葬祭ディレクター（葬儀師・火葬係を含む区分）の有効求人倍率は令和7年度で5.82倍でした。
同じ年度の全職業の平均は1.20倍で、およそ5倍の水準です。
人手不足が社会問題になっている他の職種と比べても、突出した数字です。
採用したくても人が集まらない、という状況が続いています。
需要と人手の差が、現場の負担に出ている
件数が増え、担い手が減れば、一人あたりの負担は増えます。
夜間対応の頻度も、体力面の負荷も、この差から生まれています。
資格の面でも同じことが起きています。
葬祭ディレクター技能審査の資格保有者は、協会の公表資料（2026年1月）で43,356人です。
葬祭ディレクター科などを設置する専門学校は、全国で6校程度にとどまります。
つまり「やめとけ」と言われる理由の多くは、この需給の差に行き着きます。
- 2024年の葬儀件数は約50万2,921件、20年で8割増
- 葬儀師・火葬係の有効求人倍率は5.82倍
- 専門学校は全国6校程度、資格保有者は約4万3,000人
同じ葬儀業界でも、会社によって働き方は大きく違う
構造の話は業界に共通しますが、その受け止め方は会社ごとに違います。
負担を減らす仕組みを整えている会社が増えてきました。
ここでは、実際に導入されている取り組みを挙げます。
夜間対応を社員だけで抱えない体制をとる会社がある
夜間の電話受付を、コールセンターへ外部委託する会社があります。
AIによる一次受けを導入し、社員の負担を分散させる例も出ています。
夜間搬送や夜勤の配分を見直し、特定の社員に集中させない仕組みもあります。
夜間対応をゼロにすることは難しくても、減らす工夫は可能です。
ここに手をつけているかどうかは、会社を見るうえで大きな差になります。
手当と評価基準を明文化している会社がある
頑張っても報われない、という不満は離職の大きな要因です。
これに対して、資格手当を設ける会社があります。
夜勤手当や休日勤務手当を適正化している会社もあります。
施行件数やお客様評価を指標にした賞与制度を整えている例もあります。
手当の有無と金額は会社ごとに幅があるため、求人票で確認してください。
受け入れ体制を制度にしている会社がある
入社直後の離職で最も多い理由は、人間関係です。
スキルの不足よりも、聞きにくさや萎縮が先に来ます。
これを防ぐため、入社1週間・1か月の面談を設ける会社があります。
先輩がフォローするメンター制度や、定期的な1対1の面談を仕組み化する例もあります。
雰囲気任せにせず、制度として聞ける場をつくっている会社は増えています。
教える内容をマニュアル化している会社がある
現場の教育を標準化し、誰が教えても一定の水準になるよう整えた会社があります。
手順書を用意し、属人的な指導から抜け出す動きです。
見て覚えろという指導が残る会社と、ここには明確な差があります。
研修期間の長さと、先輩に同行できる期間を確認しておくと判断しやすくなります。
この章のまとめ
- 夜間受付の外部委託やAI一次受けで負担を分散
- 資格手当・夜勤手当・賞与制度を明文化している
- 面談やメンター制度、マニュアル化で受け入れを制度化
入社前・転職前に確認しておきたい5つのポイント
会社によって差が大きいということは、確認すれば見分けられるということです。
面接や求人票で聞いておきたい点を整理しました。
待遇の話だけに偏らず、仕事への理解を伝えたうえで質問すると印象が変わります。
夜間対応をどう分担しているかを聞く
夜間の連絡を誰が受けているのかを確認します。
コールセンターやAIの一次受けを使っているかどうかも聞いておきましょう。
担当が回ってくる頻度と、翌日の勤務がどうなるかもあわせて確認します。
「夜勤はありますか」ではなく「どう分担していますか」と聞くと実態が見えます。
月の休日数と、実際に取得できているかを聞く
求人票の年間休日数と、実際の取得状況は一致しないことがあります。
繁忙期にどう調整しているかまで聞いておくと安心です。
1日に担当する件数の目安も、負荷を測るうえで参考になります。
研修期間と同行の有無を聞く
入社後どのくらいの期間、先輩と同行できるのかを確認します。
ひとりで現場を任されるまでの目安を聞いておくと、心構えができます。
マニュアルや手順書があるかどうかも、あわせて確認しておきましょう。
資格取得の支援があるかを聞く
葬祭ディレクター技能審査は、2級で実務2年以上が受験の条件です。
受験費用の補助や、教材の支給がある会社もあります。
資格手当の有無と金額は会社ごとに差があるため、具体的に確認してください。
なお選考では、資格の有無より施行件数や現場での対応力が見られます。
評価基準が明文化されているかを聞く
どうすれば給与が上がるのかが示されているかを確認します。
等級や昇給の条件が文書になっている会社は、先が見通しやすくなります。
面談の頻度や、評価を伝える場があるかどうかも判断材料になります。
この章のまとめ
- 夜間対応の分担方法と頻度、翌日の勤務を聞く
- 休日の実際の取得状況と研修・同行の期間を聞く
- 資格支援の有無と評価基準の文書化を確認する
葬儀屋に向いている人と、続けにくい人
向き不向きは、性格の良し悪しではありません。
働き方との相性の問題として整理すると判断しやすくなります。
ここでは、現場でよく語られる傾向をまとめました。
気持ちを切り替える習慣がある人は続けやすい
ご遺族の悲しみに寄り添う仕事のため、感情を使う場面が多くあります。
共感する力は必要ですが、引きずったままでは次の現場に向かえません。
寄り添いながらも自分を保てる人は、負担を溜めにくい傾向があります。
これは生まれつきの資質というより、経験のなかで身につく技術です。
先輩がどう切り替えているかを聞ける環境かどうかも影響します。
段取りを組み直せる人は現場で重宝される
葬儀は日程が急に決まり、変更も入ります。
複数の現場が重なる日には、優先順位を組み替える必要があります。
予定どおりに進まないことを前提に動ける人は、現場で信頼されます。
前職が事務職や接客業でも、この力は評価されます。
規則正しい生活を最優先したい人には向きにくい
毎日決まった時間に帰りたい人にとって、シフト制は負担になります。
土日祝日を固定で休みたい場合も、条件が合わないことがあります。
ただし会社によっては、夜間対応のない職種や部門もあります。
事務や生花、アフターサービスなど、勤務時間が読める職種を選ぶ方法もあります。
教わる前提で入ると苦しくなることがある
研修が整った会社は増えていますが、現場での判断を求められる場面は残ります。
手順どおりに進めることを好む人は、最初にとまどうかもしれません。
わからないことを自分から聞ける人のほうが、立ち上がりは早くなります。
ここも会社の受け入れ体制によって変わるため、面接で確認しておきたい点です。
この章のまとめ
- 気持ちを切り替え、段取りを組み直せる人は続けやすい
- 規則正しい生活が最優先なら夜間対応のない職種もある
- わからないことを自分から聞ける人は立ち上がりが早い
それでも葬儀の仕事が選ばれる理由
負担のある仕事であることは、これまで見てきたとおりです。
そのうえで、この仕事が選ばれ続けている理由もあります。
判断するときは、両面を並べて見てください。
ご遺族から直接感謝が返ってくる
葬儀は、やり直しのきかない一度きりの場です。
その場を支えきったとき、ご遺族から直接言葉が返ってきます。
間に人を挟まず、自分の仕事の結果が伝わる職種は多くありません。
この手応えを理由に続けている人は、現場に少なくありません。
未経験からでも専門性を積み上げられる
湯灌や納棺、司会や進行など、身につく技能の幅は広い仕事です。
学歴や前職を問わず、入社後の研修と同行で覚えていく流れが一般的です。
実務経験を重ねれば、葬祭ディレクター技能審査という形で証明もできます。
年齢を重ねてからでも専門性を積み上げられる点は、この仕事の特徴です。
いまは求職者が会社を選べる状況にある
有効求人倍率5.82倍という数字は、裏を返せば求職者側の選択肢の多さです。
採用側は、来た人を選ぶより、来てもらう工夫を求められています。
だからこそ、条件や体制を確認したうえで会社を選ぶことができます。
合わないと感じたときの選択肢は、業界を離れることだけではありません。
同じ業界のなかで、働き方の違う会社に移るという道もあります。
葬儀屋はやめとけと調べる方からよくある質問
検索や面談でよく出る質問をまとめました。
会社によって答えが変わる項目は、その旨を添えています。
葬儀屋は本当にやめたほうがいいのでしょうか
一律にやめたほうがよい仕事ではありません。
夜間対応やシフトが生活と合うかどうかで、向き不向きが分かれます。
同じ業界でも会社ごとに体制が違うため、条件を確認してから判断してください。
未経験からでも続けられますか
葬儀の仕事は、未経験からの入社が中心です。
入社後の研修と先輩への同行で覚えていく流れが一般的です。
続けられるかどうかは、経験よりも受け入れ体制の影響が大きくなります。
研修期間と同行できる期間を、面接で確認しておきましょう。
夜勤や夜間の呼び出しは必ずありますか
ご逝去の連絡は時間を選ばないため、夜間の体制はどの会社にもあります。
ただし全員が毎晩受けるわけではなく、当番制をとる会社が多く見られます。
コールセンターやAIで一次受けをしている会社もあります。
事務や生花など、夜間対応のない職種を選ぶ方法もあります。
葬儀業界から他の業界へ移る人はいますか
他業界へ移る方もいます。
ご遺族への対応で培った傾聴力や、進行管理の経験は他の職種でも評価されます。
ただ、業界を離れる前に会社を変えるという選択肢もあります。
夜間対応や休日の条件は会社ごとに差があるため、比較してから判断してください。
葬祭ディレクターの資格は入社前に取るべきですか
入社前に取得する必要はありません。
葬祭ディレクター技能審査は、2級で実務2年以上が受験の条件です。
そのため、入社して経験を積んでからの受験になります。
選考では資格の有無より、仕事への理解と現場での対応力が見られます。
まとめ
葬儀屋はやめとけと言われる理由は、事実として存在します。
夜間対応、心理的な負担、体力、給与水準、教育体制の5点が主な内容です。
ただしその多くは、件数の増加と担い手の減少という業界の構造から生まれています。
一方で、夜間対応の分散や評価基準の明文化に取り組む会社も増えています。
会社によって差が大きいということは、確認すれば見分けられるということです。
有効求人倍率5.82倍のいま、選ぶ側に立てる状況にあります。
この記事が、辞めるかどうかではなく、どこで働くかを考える材料になれば幸いです。
参考・参照URL
- 葬祭ディレクター技能審査協会｜受験者数・合格者数・合格率の推移（2026年1月）
- 厚生労働省｜一般職業紹介状況（令和8年3月分及び令和7年度分）
- 厚生労働省｜賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）｜葬祭ディレクター
- 国税庁｜令和7年分 民間給与実態統計調査
- 葬祭ディレクター技能審査協会
- 『2040年 葬儀ライフエンディング業界 Ver3.0』AgeRobotics株式会社（2026年）
