この記事でわかること
- 「葬儀屋を辞めたい」理由が、業界の問題なのか今の会社の問題なのかを見分ける考え方
- 当直なしの葬儀社・関連業種・内勤職など、経験を生かせる業界内の選択肢
- 異業種へ移るときの転職先の候補と、夜間手当など収入面で見落としやすい点
葬儀屋から転職するときは、業界そのものを離れるのか、別の葬儀社や関連業種へ移るのかを先に整理することが大切です。
夜間対応の多さや体への負担は、会社や職種を変えるだけで軽くなる場合があります。
一方で、心身の不調が続いているなら、一度業界の外へ出る判断にも十分な理由があります。
この記事では、辞めたい理由の切り分け方から、業界内と異業種それぞれの選択肢まで整理しました。
転職後の賃金が下がる人の割合など、公的データも交えて紹介します。
ご遺族と向き合ってきた経験を、次の仕事でどう生かすかを考える材料にしてください。
葬儀屋から転職を考える理由は会社で変わる
「葬儀屋を辞めたい」と感じる理由の多くは、業界全体ではなく、今の会社の働き方に結びついています。
まずは、何がつらいのかを具体的に分けて考えてみましょう。
夜間対応と当直の頻度は会社ごとに違う
葬儀社の仕事がきついと言われる大きな理由は、夜間のお迎えや当直です。
ご逝去は時間を選ばないため、24時間の受付体制そのものは業界の構造的な特性です。
ただし、その体制を誰がどう担うかは会社によって大きく異なります。
社員が交代で当直に入る会社もあれば、夜間の搬送を専門の業者に委託している会社もあります。
夜間専任のスタッフを置き、日中の担当者は夜に呼ばれない仕組みをとる会社もあります。
つらさの中心が夜間対応であれば、業界を出る前に、当直の有無や月の回数が違う会社を調べる価値があります。
夜勤・宿直・待機の違いや求人票での見分け方は、葬儀屋の勤務時間の実態で詳しく解説しています。
施行件数と担当制で日々の負担が変わる
同じ葬祭ディレクターでも、1人が受け持つ施行件数や担当範囲は会社によって違います。
搬送から打ち合わせ、式の進行、アフターフォローまで1人で担う「一貫担当制」の会社があります。
搬送・打ち合わせ・式典を別の担当者が受け持つ「分業制」の会社もあります。
一貫担当制は、ご遺族と最初から最後まで関われる反面、1件あたりの拘束時間が長くなりやすい傾向があります。
分業制は負担が分散されやすく、自分の得意な工程に集中しやすい働き方です。
「件数が多すぎて1件ごとに向き合えない」と感じているなら、担当制の違う会社に移ることで解決する可能性があります。
心身の不調は立ち止まって考える合図になる
眠れない日が続く、体の痛みが取れない、気持ちが沈んだまま戻らないといった状態は、働き方を見直す合図です。
葬儀社の仕事は、不規則な睡眠と、悲しみの場に居続ける感情の負担が重なりやすい仕事です。
こうした不調を抱えたまま働き続ける必要はありません。
体調が理由であれば、まず医療機関に相談し、休むことを優先してください。
そのうえで、業界を一度離れるという判断は、逃げではなく自分を守るための選択です。
会社を変えれば続けられそうか、少し距離を置きたいのかは、体調が落ち着いてから考えても遅くありません。
辞めたい理由を書き出すと転職の軸が見える
辞めたい理由を紙に書き出すと、次の職場に求める条件がはっきりします。
書き出した理由は、次の2つに分けて考えると整理しやすくなります。
- 会社を変えれば解決しそうなもの：当直の回数、施行件数、人間関係、給与体系、休日の取りやすさ
- 葬儀の仕事そのものに関わるもの：ご遺体と向き合うこと、死別の場に立ち会い続けること
前者が中心なら、業界内での転職が選択肢になります。
後者が中心なら、異業種への転職を含めて考える方が納得しやすいでしょう。
どちらの場合も、退職してから探すより、在職中に求人を比べる方が落ち着いて判断できます。
業界の構造的な大変さについては、葬儀屋の仕事はきつい？実態と向いている人・将来性もあわせてご覧ください。
葬儀屋から転職しやすい業界内の選択肢
葬儀業界の中には、葬儀社の施行担当以外にも、経験をそのまま生かせる仕事が数多くあります。
働き方を変えたい人が検討しやすい選択肢を紹介します。
当直なしや分業制の葬儀社に移る道がある
最も経験を生かしやすいのは、働き方の違う葬儀社への転職です。
求人の中には、「当直なし」「夜間搬送は外部委託」「日勤のみ」と明記しているものもあります。
家族葬を中心に扱う会社では、1件あたりの規模が小さく、施行の進め方が異なる場合もあります。
葬祭ディレクター技能審査は、国が認定する技能審査制度です。
ただし選考では、資格の有無より、施行件数や現場での対応力が見られる傾向があります。
業界経験者は即戦力として受け止められやすく、条件面の相談もしやすい立場にあります。
転職時の年収の見方は、葬儀屋の転職で年収を見極める｜求人票の読み方で解説しています。
生花・湯灌・霊柩などの関連業種で経験が生きる
葬儀は、葬儀社だけでなく多くの専門業者の協力で成り立っています。
祭壇の花を手がける花業者、湯灌や納棺を担う専門会社、ご遺体を搬送する霊柩運送会社などです。
こうした関連業種は、ご遺族と長時間打ち合わせをする場面が葬儀社より少ない傾向があります。
そのため、接客の負担を減らしたい人に向いている場合があります。
葬儀の流れや斎場での動き方を知っていることは、関連業種でも評価されやすい経験です。
湯灌の仕事内容は湯灌師とは？仕事内容と納棺師の違い、霊柩車の仕事は霊柩車ドライバーの仕事で紹介しています。
事前相談やコールセンターなどの内勤職がある
葬儀社の中には、現場の施行以外の仕事もあります。
生前に葬儀の相談を受ける事前相談の担当、ご逝去の連絡を受け付けるコールセンター、会員対応や事務の仕事などです。
これらの内勤職は、日勤中心で働ける求人が多い傾向があります。
ご逝去の連絡を受ける電話では、ご遺族の動揺に寄り添いながら必要な情報を聞き取る力が求められます。
現場を知っている人は、その後の流れを具体的に説明できるため、安心感を与えやすい立場です。
現場から一歩引いて、別の形でご遺族を支えたい人に合う選択肢です。
仏壇・石材・終活など周辺業界も候補になる
葬儀の後に続く仏事や供養に関わる業界も、経験を生かしやすい転職先です。
仏壇・仏具の販売、墓石を扱う石材店、相続や終活の相談を受けるサービスなどが挙げられます。
これらの業界では、宗派ごとの作法や法要の流れを知っていることが接客に役立ちます。
ご遺族が葬儀の後に何に困るかを見てきた経験は、提案の説得力にもつながります。
夜間の呼び出しがない職場も多く、生活のリズムを整えたい人が検討しやすい選択肢です。
葬儀屋から異業種へ転職するときの判断材料
業界の外に出ると決めた場合も、葬儀社で積み上げた経験は無駄になりません。
ここでは、異業種へ移るときに知っておきたい判断材料を整理します。
ご遺族対応で培った接遇は他業種でも評価される
葬儀社の仕事で身につく力は、他業種でも通用するものが少なくありません。
- 深い悲しみの中にいる方の話を、急がせずに聞き取る力
- 言葉遣いや立ち振る舞いなど、改まった場での接遇
- 僧侶・花業者・仕出し業者・斎場など、多くの関係者との段取りを組む力
- 予定が急に変わっても、限られた時間で式を整える対応力
面接では「葬儀社にいました」だけでなく、どんな場面で何をしてきたかを具体的に話すと伝わりやすくなります。
たとえば、1か月に担当した件数や、打ち合わせで工夫してきたことなどです。
介護・ホテル・営業職が主な転職先になる
葬儀社から異業種へ移る人の転職先として多いのは、人と向き合う経験を生かせる仕事です。
介護職は、高齢の方やそのご家族と接してきた経験や、看取りへの理解が生きる仕事です。
ホテルなどの接客業では、改まった場での言葉遣いや所作が評価されやすい傾向があります。
営業職では、初対面の相手の要望を聞き取り、プランを提案してきた打ち合わせの経験が役立ちます。
一方で、業界が変われば仕事の進め方や評価の基準も変わります。
前職の経験を生かしつつ、新しい仕事を一から覚える期間があることも想定しておきましょう。
転職者の約3割は前職より賃金が下がっている
転職で気になるのが、収入の変化です。
厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」によると、2025年に転職した人のうち、前職より賃金が「増加」した人は40.8%でした。
一方で、「減少」した人は31.0%、「変わらない」人は25.5%でした。
1割以上減少した人も21.9%います。
これは葬儀業界に限らない、転職した人全体の数字です。
転職すれば必ず収入が上がるわけではなく、約3割の人は下がっているという前提で考えておく必要があります。
なお、厚生労働省の職業情報提供サイト job tag では、葬祭ディレクターの平均年収は381.9万円とされています。
今の年収がこの水準とどう違うかも、比較の目安になります。
夜間の手当がなくなると月収が下がる場合がある
葬儀社の給与には、夜間対応や当直に対する手当が含まれていることが多くあります。
労働基準法第37条では、22時から翌朝5時までの深夜労働に25%以上の割増賃金を支払うことが定められています。
日勤中心の仕事に移ると、こうした手当や割増分がなくなるため、基本給が同じでも月収が下がる場合があります。
編集部が採用支援で夜間専任の働き方を提案した際にも、現場から声が上がりました。
「夜間手当があるので、夜も入りたい」という声です。
夜間の手当が、生活を支える収入の一部になっている人は少なくありません。
転職先を比べるときは、今の給与明細で夜間関連の手当が月にいくらあるかを確認しておきましょう。
そのうえで、手当を除いた基本給どうしで比べると、転職後の収入の見通しが立てやすくなります。
業界を離れた後に戻って活躍する人もいる
一度業界を離れることは、葬儀の仕事との縁が切れることを意味しません。
葬儀社で長く働いた後、営業職に転じた方がいます。
営業の仕事そのものは好きだったものの、お客様から直接感謝される場面が少ないことに物足りなさを感じたそうです。
ご遺族から「ありがとう」と言われてきた日々が、自分にとってのやりがいだったと気づき、葬儀業界に戻りました。
今は現場の中心として活躍し、「やっぱりこの仕事が良かった」と話しています。
外の仕事を経験したからこそ、葬儀の仕事の価値を自分の言葉で語れるようになる人もいます。
業界を出るか残るかは、一度決めたら変えられない選択ではありません。
まとめ
葬儀屋から転職を考えたときは、辞めたい理由が業界にあるのか、今の会社にあるのかを最初に整理することが大切です。
夜間対応や施行件数の負担は、当直のない葬儀社や関連業種、内勤職に移ることで軽くなる場合があります。
異業種へ移る場合も、ご遺族と向き合ってきた接遇や段取りの力は、介護や接客、営業の仕事で生かせます。
ただし、転職した人の約3割は賃金が下がっており、夜間の手当がなくなる影響も見込んでおく必要があります。
やりがい、待遇、自分の体調の3つを並べて考えると、納得できる選択に近づきます。
この記事が、次のキャリアを考える判断材料になれば幸いです。
