この記事でわかること
- 葬儀ドライバーが担う寝台車・霊柩車・乗せ降ろし・送迎の4つの業務と、1日の動き方
- 普通免許で応募できる理由と、免許の取得時期・車種によって確認が必要になるケース
- 夜間対応・待機・体力面の実態と、応募前に求人票で確認しておきたいポイント
葬儀ドライバーは、故人様を病院から安置場所へお運びする寝台車と、斎場から火葬場へ向かう霊柩車を運転し、葬儀の移動を支える仕事です。
運転が好きで安定した仕事を探している方にとって、名前は聞いたことがあっても中身が見えにくい職種ではないでしょうか。
霊柩車と寝台車の違い、二種免許が必要なのか、夜間の呼び出しはどれくらいあるのか、といった不安を面談でよく聞きます。
この記事では、葬儀ドライバーの業務内容、必要な免許の考え方、勤務実態のメリットと負担を、公的な資料と求人票の傾向をもとに整理しました。
読み終えたときに、自分に合う仕事かどうかを判断できる材料がそろうことを目指しています。
葬儀ドライバーの仕事内容は寝台車・霊柩車・乗せ降ろし・送迎の4つ
葬儀ドライバーの仕事は、車を運転することだけではありません。
ご遺体をお運びする場面と、ご遺族や参列者をお運びする場面の両方があり、それぞれに求められる動きが違います。
ここでは、1件の葬儀の流れに沿って4つの業務を見ていきます。
病院や施設から安置場所へお運びする寝台車の運転
寝台車は、病院や介護施設で亡くなられた故人様を、ご自宅や葬儀社の安置施設までお運びする車です。
外見は一般的なワゴン車と変わらないことが多く、後部に故人様を安置する台が備わっています。
ご逝去の連絡を受けてから出発するため、依頼が入る時間は昼夜を問いません。
病院に到着したら、看護師や葬儀の担当者と連携し、ご遺族の前で静かに車へお移しします。
葬儀全体の中で、ご遺族が葬儀社の人間と初めて顔を合わせる場面になることも多い業務です。
そのため、運転技術と同じくらい、到着時の一礼や言葉づかいが見られています。
斎場から火葬場へ向かう霊柩車の運転
霊柩車は、葬儀を終えた後に棺をお乗せし、斎場から火葬場までお運びする車です。
全国霊柩自動車協会の分類では、宮型・洋型・バン型・バス型の4種類があります。
近年は黒や白の洋型やバン型が主流で、屋根に装飾のある宮型は少なくなりました。
霊柩車の運転で最も重視されるのは、時間の正確さです。
火葬場は予約制で、到着が遅れると火葬の順番や次の葬儀に影響します。
出棺の時刻に合わせて斎場に車を回し、渋滞を見込んだ経路で火葬場へ向かう段取りが求められます。
ストレッチャーを使ったご遺体の乗せ降ろし
寝台車も霊柩車も、車への乗せ降ろしには車輪付きの担架であるストレッチャーを使います。
病院のベッドから寝台車へ、寝台車から安置室へと、故人様をお移しする作業が業務の一部です。
1人で行うことは少なく、葬儀の担当者や同僚と2人以上で息を合わせて行います。
難しいのは、エレベーターのない集合住宅や、幅の狭い階段があるご自宅です。
こうした現場では、腕力より体の使い方と声かけの手順を覚えていることが、安全につながります。
入社後の同乗研修では、運転よりもこの手順を先に教える葬儀社が多く見られます。
ご遺族の同乗と参列者の送迎運転
霊柩車の助手席には、喪主や位牌を持ったご遺族が乗られることがあります。
火葬場までの短い道のりは、ご遺族が故人様と過ごす最後の移動時間です。
急な加減速を避け、会話を求められたときだけ静かに応じる姿勢が基本になります。
会社によっては、参列者を斎場から火葬場へお運びするマイクロバスの運転も、葬儀ドライバーの担当に含まれます。
この送迎業務があるかどうかは、後で説明する免許の要件にも関わるため、求人票で確認しておきたい点です。
ほかにも、供花の運搬や斎場の設営補助など、運転以外の業務を兼ねる求人も少なくありません。
葬儀ドライバーに必要な免許は普通免許が基本
葬儀ドライバーの求人は、ほとんどが普通自動車免許を応募条件にしています。
ただし、免許の取得時期と、運転する車の種類によっては確認が必要な場合があります。
ここでは、免許に関する4つのポイントを整理します。
第二種免許は原則不要でその根拠は貨物運送の区分にある
タクシーやバスの運転に必要な第二種免許は、葬儀ドライバーには原則として必要ありません。
第二種免許が求められるのは、旅客自動車運送事業用の車を、お客様を乗せて運転する場合です。
霊柩運送は、貨物自動車運送事業法に基づき、一般貨物自動車運送事業として国土交通大臣の許可を受けた事業者が行います。
法律上は旅客運送ではなく貨物運送に区分されるため、第一種の免許で運転できるという整理です。
この点は、求人票で「普通免許のみで応募可」と書かれている根拠でもあります。
一方で、心情の面では「貨物」という言葉に違和感を覚える方もいるかもしれません。
法律上の区分と、故人様をお運びする姿勢とは別のものとして、現場では受け止められています。
2017年3月12日以降の普通免許は車両総重量3.5トン未満まで
普通免許で運転できる車の範囲は、免許を取得した時期によって異なります。
2017年3月12日以降に取得した普通免許で運転できるのは、車両総重量3.5トン未満、最大積載量2トン未満、乗車定員10人以下の車です。
それ以前に取得した普通免許は、中型8トン限定などとして、より大きな車まで運転できる範囲が引き継がれています。
ワゴン車をもとにした寝台車や、洋型・バン型の霊柩車の多くは、この範囲に収まります。
ただし、車体を延長したリムジン型や、装備を多く積んだ車両では、車両総重量が3.5トンに近づくものもあります。
入社後に運転する車種が決まっている会社であれば、面接時に車両総重量を確認しておくと安心です。
マイクロバス送迎がある会社では中型免許が求められる
参列者の送迎にマイクロバスを使う会社では、普通免許だけでは対応できません。
乗車定員11人以上29人以下の車を運転するには、中型免許が必要です。
2007年6月1日以前に取得した普通免許は中型8トン限定免許として扱われますが、運転できる乗車定員は10人以下のままです。
そのため、マイクロバスの運転には限定を解除するか、中型免許を取り直す必要があります。
免許区分と運転できる車の範囲は、次の表のとおりです。
| 免許区分 | 車両総重量 | 乗車定員 | 葬儀ドライバーの業務との関係 |
|---|---|---|---|
| 普通免許（2017年3月12日以降取得） | 3.5トン未満 | 10人以下 | 寝台車・洋型・バン型霊柩車の多くが対象 |
| 準中型免許 | 7.5トン未満 | 10人以下 | 車両総重量が大きい霊柩車にも対応 |
| 中型免許（8トン限定） | 8トン未満 | 10人以下 | マイクロバスは運転できない |
| 中型免許 | 11トン未満 | 29人以下 | マイクロバス送迎に対応できる |
送迎業務のある求人では「中型免許歓迎」や「入社後の取得支援あり」と書かれていることがあります。
普通免許しか持っていない場合でも、送迎を別のスタッフが担う会社なら応募に支障はありません。
緑ナンバーの会社では運行管理の仕組みが整っている
霊柩運送を事業として行う車には、営業用を示す緑色のナンバープレートが付いています。
全国霊柩自動車協会は、自家用の白ナンバーでの霊柩運送や、無償であってもご遺体を運ぶ行為は法律違反だと案内しています。
緑ナンバーの許可を受けた会社は、車両の点検や運転者の管理について、貨物自動車運送事業法に基づく義務を負います。
働く側から見ると、点呼や車両整備の記録が日常業務に組み込まれている職場だということです。
面接では、自社で霊柩運送の許可を持っているのか、搬送を専門会社に委託しているのかを聞いてみてください。
前者なら葬儀社の社員としてドライバーを担い、後者なら搬送専門会社の社員として複数の葬儀社の依頼を受ける働き方になります。
どちらが向いているかは、葬儀全体に関わりたいか、運転と搬送に専念したいかで分かれます。
この章のまとめ
- 霊柩運送は貨物運送に区分され、第二種免許は原則不要
- 2017年3月12日以降の普通免許は車両総重量3.5トン未満まで
- マイクロバス送迎がある会社では中型免許が必要
葬儀ドライバーの勤務実態とメリット・負担
葬儀ドライバーの働き方には、他の運転職と共通する部分と、この仕事にしかない部分があります。
ここでは、安定性、夜間対応、精神面、体力面、休日と待遇の5つに分けて、良い面と負担の両方を整理します。
需要は景気の影響を受けにくく長く働ける土台がある
葬儀は、景気の良し悪しにかかわらず必要とされる儀式です。
厚生労働省の人口動態統計月報年計の概数によると、2025年の死亡数は158万9489人でした。
前年からは1万5889人減りましたが、2003年に100万人を超えてから増加傾向が続いてきた水準です。
亡くなられた方の搬送と火葬場への移動は、葬儀の形式が簡素になっても必ず発生します。
家族葬や直葬が増えて式の規模が小さくなっても、寝台車と霊柩車の出番が減るわけではありません。
ただし、地域によって件数の差は大きく、会社ごとの受注状況にも左右されます。
「将来にわたって安定」と言い切るより、需要の土台がある職種として、会社選びを丁寧に行うのが現実的です。
夜間対応と待機はあるが労働時間には法令の基準がある
人が亡くなる時間は選べないため、寝台車を担当する葬儀ドライバーには夜間や早朝の出動があります。
当直や自宅待機のかたちで、連絡を受けたら出発する体制を取る会社が多く見られます。
ここで知っておきたいのは、自動車運転者の労働時間には「改善基準告示」という厚生労働省の基準があることです。
この基準は、運送を業とするかどうかを問わず、運転者を雇用するすべての事業に適用されます。
トラック運転者に適用される基準では、1日の拘束時間は13時間以内が原則で、延長しても15時間が上限です。
勤務終了後の休息期間は継続11時間以上を基本とし、9時間を下回ってはならないとされています。
1か月の拘束時間は284時間以内、1年で3,300時間以内という上限もあります。
面接では、待機の扱いが拘束時間に含まれるのか、夜間出動の翌日はどう休むのかを具体的に聞いておくと、入社後の生活を想像しやすくなります。
当直の実態は葬儀屋の当直と宿直手当の実態でも詳しく扱っています。
- 1日の拘束時間は原則13時間以内、延長しても15時間まで
- 休息期間は継続11時間以上が基本、9時間を下回らない
- 1か月284時間以内、1年3,300時間以内の上限あり
ご遺族と同乗する緊張感と感謝される場面が同居する
霊柩車や寝台車の車内は、深い悲しみの中にいるご遺族と過ごす空間です。
言葉を選び、運転の揺れひとつにも気を配る時間が続くため、精神的な緊張は避けられません。
一方で、火葬場に到着したときに「丁寧に運んでいただいてありがとうございました」と声をかけられる場面もあります。
現場で長く働く人からは、この一言が続ける支えになっているという声を聞きます。
ご遺体に接することへの戸惑いは、最初は誰にでもあります。
「割り切る」という感覚とは少し違います。
故人様を大切な方としてお運びする役割を理解していくうちに、自然と落ち着いて向き合えるようになるという話をよく聞きます。
感情を無理に切り離すのではなく、役割としての姿勢を身につけることが、この仕事を続けるうえでの土台になります。
長距離運転は少ないがストレッチャー作業の体力は必要になる
葬儀ドライバーの運転は、病院と安置施設、斎場と火葬場のように、地域内の決まった区間が中心です。
長距離トラックのように何百キロも走り続けることは少なく、運転そのものによる疲労は抑えやすい傾向があります。
その代わり、体に負担がかかるのはストレッチャーでの乗せ降ろしです。
先に触れたように、階段や狭い通路のある現場では、体の使い方を覚えていないと腰を痛めやすくなります。
採用の現場でも、運転の腕より「搬送を安全にできる体力と手順の理解」が見られています。
年齢を重ねてからの転職者も多い職種ですが、腰や膝に不安がある方は、面接で搬送業務の頻度と体制を確認しておくと判断しやすくなります。
休日はシフト制で給与の目安は求人票と別記事で確認する
休日は、多くの会社でシフト制です。
葬儀の件数に合わせて休みを組むため、毎週同じ曜日に休めるとは限りません。
年間休日数や、夜間出動の代休の取り方は、会社によって差が大きい部分です。
給与については、基本給に当直手当や搬送件数に応じた手当が加わる形が求人票では多く見られます。
金額の目安と手当の内訳は、霊柩車ドライバーの年収と魅力で整理しています。
働く人の声から見た実態は、霊柩車ドライバーの評判も参考になります。
求人票を見るときは、月給の額だけでなく、固定残業代の有無、当直の回数、休日数の3点をあわせて比べることをおすすめします。
まとめ
葬儀ドライバーは、寝台車と霊柩車の運転を中心に、ご遺体の搬送とご遺族の移動を支える仕事です。
霊柩運送は貨物運送に区分されるため、第二種免許は原則不要で、普通免許から始められます。
ただし、2017年3月12日以降の普通免許は車両総重量3.5トン未満まで、マイクロバス送迎には中型免許が必要です。
夜間出動や待機はありますが、労働時間には改善基準告示という法令上の基準があります。
体力面では長距離運転より、ストレッチャーでの搬送に備えることが大切です。
需要の土台は確かにありますが、会社によって待機の扱い、休日、手当の仕組みは異なります。
求人票と面接で確認するポイントを押さえたうえで、自分に合う働き方かどうかを見極めてください。
この記事が、葬儀ドライバーという仕事を検討する際の判断材料になれば幸いです。
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