大卒で葬儀屋に就職するには?新卒採用の実態と選考の進め方

大卒で葬儀屋に就職するには?新卒採用の実態と選考の進め方

この記事でわかること

  • 葬儀社の採用が中途中心である理由と、新卒採用に力を入れている会社の見分け方
  • 大卒の初任給の水準と、新卒の選考日程の目安
  • 条件だけで会社を選ぶと続きにくい理由と、入社前に確認しておきたいこと

大卒で葬儀屋に就職しようと考えたとき、そもそも新卒の募集があるのかが気になるところです。

葬儀社の採用は中途が中心で、新卒枠を毎年設けている会社は限られます。

ただし新卒採用に力を入れている会社には、共通する特徴があります。

この記事では、新卒採用の実態と選考の進め方を整理します。

入社前に確認しておきたい点も、公的データと採用現場の実感をもとにお伝えします。

会社選びの判断材料としてお役立てください。

目次

大卒で葬儀屋に就職する新卒採用の実態

葬儀業界は中途採用が中心の業界です。

まずは新卒枠がどの程度あるのか、なぜ中途が中心なのかという構造から見ていきます。

葬儀社の採用は接遇経験のある中途が中心

葬儀社が採用で重く見るのは、言葉遣いと立ち振る舞いです。

ご遺族と直接向き合う仕事のため、最初から一定の所作ができる人が求められます。

そのため他業種で接客や接遇を経験した中途採用が中心になりやすい傾向があります。

ただし葬儀業界での経験は問われません。

未経験からの入社は一般的です。

求められているのは葬儀の知識ではなく、人と向き合うときの姿勢だと考えてください。

学生にとっては、ここが不利にも有利にも働きます。

社会人経験の長さでは中途にかないません。

一方で、これから所作を身につける前提で見てもらえるのが新卒の立場です。

研修期間を長く取れる会社が新卒採用に力を入れる

新卒採用をしているかどうかは、その会社が育成にどれだけ時間をかけられるかの裏返しです。

研修期間を長く取れる体制がある会社ほど、新卒採用に力を入れています。

逆に言えば、人手が常に足りていない会社は、すぐに現場に立てる中途を優先せざるを得ません。

つまり新卒募集の有無そのものが、育成体制を見分けるひとつの手がかりになります。

会社説明会では、研修が何か月あるのか、研修中は誰が指導につくのかを聞いてみてください。

期間を具体的に答えられる会社は、育成の設計ができています。

ここは求人票の文言よりも、実際の答え方に差が出る部分です。

大卒の初任給は専門学校卒より月3万円ほど高い

学歴による初任給の差は、公的な統計で確認できます。

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査を見てみましょう。

新規学卒者の初任給は、大学卒が26万2,300円です。

専門学校卒は23万700円、高校卒は20万7,300円となっています。

大学卒と専門学校卒の差は月3万1,600円になります。

ただしこれは全産業の平均値です。

葬祭業だけを取り出した初任給の公的データは存在しません。

求人票を見る限り、葬儀社でも大卒と専門卒で初任給に差を設ける会社は多く見られます。

金額そのものは会社ごとに幅があるため、応募先の求人票で確認してください。

なお葬祭ディレクターの平均年収は381.9万円です。

募集は現場職と総合職に分かれている

新卒募集の職種は、大きく2つに分かれます。

ひとつは葬儀の施行を担当する現場職です。

ご遺族との打ち合わせ、式の準備、当日の進行までを担当します。

もうひとつは総合職です。

現場を経験したうえで、企画や管理部門に移る前提の採用になります。

どちらの入口でも、最初の数年は現場に立つのが一般的です。

求人票の職種名だけでは見分けがつきにくい場合があります。

応募前に、配属の考え方を確認しておいてください。

何年目で異動の可能性があるのかも聞いておくと安心です。

大学卒業後のキャリアの広がりについては、葬儀社に大卒で就職する将来性の記事もあわせてご覧ください。

大卒で葬儀屋に就職するまでの選考の進め方

葬儀社の新卒採用も、基本的な日程は他業種と変わりません。

ここでは時期の目安と、選考で見られている点を整理します。

広報3月・選考6月・内定10月が日程の目安になる

新卒採用の日程には、政府が示している目安があります。

内閣官房の要請では、広報活動の開始は卒業・修了年度に入る直前の3月1日以降とされています。

採用選考活動の開始は卒業・修了年度の6月1日以降です。

正式な内定日は10月1日以降になります。

葬儀社の多くもこの日程に沿って動きます。

ただし実際には、これより早く接点を持つ会社もあります。

募集人数が少ない会社ほど、採用が早く終わる傾向があります。

志望度が高い会社があれば、3月を待たずに採用ページを確認しておくと安心です。

説明会や式場見学が最初の接点になる

葬儀業界は、仕事の中身が外から見えにくい業界です。

そのため説明会や式場見学が、実質的な最初の接点になります。

ここで施設や設備を見ておくと、志望動機の具体性が変わります。

見学の際は、働いているスタッフの表情や声のかけ方を見ておいてください。

式場の設備よりも、そこで働く人の様子のほうが、入社後の職場環境を映しています。

見学の受け入れ可否は会社によって異なります。

葬儀が入っている日は対応できないため、余裕を持って問い合わせるのが確実です。

志望動機は「なぜこの会社か」が見られる

志望動機で差がつくのは、業界への興味ではありません。

なぜその会社なのかという部分です。

葬儀社は会社ごとに考え方の違いが大きい業界です。

地域密着で長く続けてきた会社もあれば、家族葬に特化した会社もあります。

理念や方針に触れずに「人の役に立ちたい」だけで話すと、どの会社にも当てはまる内容になります。

説明会で聞いた話や、見学で感じたことを具体的に挙げてください。

会社の考え方に納得したうえで応募しているかどうかは、面接で必ず確認されます。

面接では所作や話し方そのものが見られている

面接で見られているのは、話した内容だけではありません。

話し方や姿勢そのものが評価の対象になります。

ご遺族の前に立つ仕事のため、落ち着いた話し方ができるかを確認されます。

難しい敬語を使いこなす必要はありません。

相手の話を最後まで聞く、言葉を選んで話すという基本ができているかが見られています。

学生のうちから完成している必要はないと考えてください。

入社後に身につける前提で採用されるのが新卒です。

ただし、直そうとしている姿勢があるかどうかは伝わります。

大卒で葬儀屋に就職する前に確認しておきたいこと

内定を受けるかどうかを判断する前に、確認しておきたい点があります。

早期に辞めてしまう人には、共通する傾向があるためです。

条件だけで会社を選ぶと入社後に続きにくい

早期に辞めてしまうケースで多いのは、条件を基準に入社先を決めた場合です。

給与や休日の数だけで比べて選ぶと、入社後に判断の拠り所がなくなります。

葬儀の仕事は、条件では割り切れない場面が出てくる仕事です。

そのときに支えになるのが、会社の考え方に納得しているかどうかです。

理念と自分の価値観が合っているかを、入社前に確かめてください。

条件を見るなという意味ではありません。

条件は比較の材料として見たうえで、最後は理念で決めるという順番が、長く働くうえでは大切になります。

研修期間の長さと1年目の担当範囲を確認する

入社後の不安を減らすには、1年目の過ごし方を具体的に聞いておくことです。

研修が何か月あるのか、研修後はどの業務から始めるのかを確認してください。

いつから施行を任されるのかも聞いておきたい点です。

会社によって、1年目から担当を持つところと、数年かけて段階的に任せるところがあります。

どちらが良いということではありません。

自分がどのくらいの速さで覚えたいかと合っているかが判断の軸になります。

あわせて、試用期間中の給与が本採用後と同じかどうかも確認してください。

最初の数か月を試用期間とし、別の給与を設定している会社があります。

夜間対応の回数と手当の決まり方を求人票で見る

葬儀社の仕事には、夜間の対応が伴います。

求人票で確認したいのは、夜間対応が月に何回あるのか、手当がどう決まるのかという2点です。

夜勤と宿直では労働時間の扱いが異なります。

当直の頻度は会社の規模や体制によって差があります。

求人票に書かれていない場合は、面接で聞いて構いません。

働き方に関する質問は、採用側もよく聞かれる内容です。

夜勤と宿直の違いや求人票の見方は、葬儀屋の勤務時間の実態で詳しく解説しています。

3年以内離職率の数字は業界全体の話として読む

離職率のデータは、読み方に注意が必要です。

厚生労働省の調査では、令和4年3月に大学を卒業した人の3年以内離職率は全体で33.8%でした。

葬祭業を含む生活関連サービス業・娯楽業では54.7%です。

ただしこの分類には理美容や娯楽施設なども含まれます。

葬祭業だけの数字ではありません。

この数字は、業界の構造として離職が起きやすい面があることを示しています。

同時に、会社によって差が大きいことも意味します。

だからこそ、研修体制と理念が自分に合っているかを確かめる意味があります。

高校卒業後に就職する場合との違いは、高卒で葬儀屋に就職する場合の収入と出世もあわせてご覧ください。

まとめ

大卒で葬儀屋に就職する道は、新卒枠が限られる一方で、入口が閉じているわけではありません。

研修期間を長く設定できる会社ほど、新卒採用に力を入れています。

募集の有無そのものが、育成体制を見分ける手がかりになります。

初任給は大学卒が26万2,300円という公的データがありますが、金額は会社ごとに幅があります。

条件だけで決めず、会社の理念に納得できるかどうかを最後の判断軸にしてください。

この記事が、就職先を選ぶときの判断材料になれば幸いです。

参考・参照URL

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この記事を書いた人

葬儀業界に特化した人材紹介サービスのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーとして、求職者の転職相談と葬儀社の採用支援に携わる専門チームです。

業界トップの葬儀社採用支援実績をもとに、年間6,000名を超える求職者のキャリア相談をサポートしています。

葬祭ディレクター、納棺師・湯灌師、セレモニースタッフ、搬送ドライバーなど、葬儀業界の幅広い職種について、多くの求職者・葬儀社の支援に携わっているからこそ得られる、現場に近い情報をもとに発信しています。

未経験から葬儀業界を目指す方にも、経験者としてキャリアアップを考える方にも、入社後のミスマッチを減らし、自分に合った職場選びができるようサポートしています。

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