この記事でわかること
- 葬儀社の年間休日と月の休日数の目安（編集部が扱う求人51社の集計）
- 休みが取りにくいと言われる理由と、友引・年末年始の実際
- 休日出勤や有給休暇の扱いを、入社前に確かめるポイント
葬儀屋の休みは、年間110日前後、月にすると8日前後のシフト制が目安です。
「葬儀社は休みがない」と言われることがありますが、全産業の平均との差は大きくありません。
むしろ差が大きいのは会社ごとの違いで、年間休日が120日を超える葬儀社もあれば、100日に届かない会社もあります。
この記事では、編集部が扱う求人のデータと公的な統計をもとに、葬儀社の休みの実態を整理しました。
休日出勤や友引の扱いなど、入社前に確かめておきたい点もまとめています。
自分や家族の生活に合う働き方かどうかを判断する材料にしてください。
葬儀屋の休みは年間110日前後が目安
葬儀社の休みは、会社が定める年間休日とシフトで決まります。
まずは、実際の求人に書かれている休日数から全体像を見てみましょう。
月8日前後のシフト制で休む会社が多い
葬儀社の多くは、決まった曜日に休む固定休ではなく、月ごとにシフトを組んで休日を割り振っています。
編集部が扱う関東の葬儀関連企業84社の求人を集計しました。
月の休日数を明記していた46社で最も多かったのは「月8日」で、21社でした。
次いで月9日が9社、月7日が8社です。
月8日は、1週間に2日休むペースにあたります。
ただし、2月のように日数が少ない月と、31日ある月で休日数を変える会社もあります。
求人票に「月8〜9日」と幅を持たせて書かれている場合は、月によって変わると考えておきましょう。
年間休日120日以上の葬儀社もある
同じ集計で、年間休日を明記していた51社の中央値は110日でした。
一方で、最も少ない会社は83日、最も多い会社は127日と、44日の開きがあります。
年間休日が120日以上の会社は14社あり、100日未満の会社は5社でした。
120日は、土日と祝日をすべて休む会社とほぼ同じ水準です。
「葬儀社だから休みが少ない」とひとくくりにはできず、会社選びで休日数は大きく変わります。
これは編集部が扱う関東の求人の集計で、2026年8月時点の数字です。
地域や時期によって傾向が異なる可能性があるため、目安として参考にしてください。
全産業の平均との差は会社差より小さい
厚生労働省の「令和7年就労条件総合調査」によると、2024年の年間休日総数は1企業平均で112.4日でした。
労働者1人あたりの平均では116.6日です。
この調査は常用労働者30人以上の企業が対象で、規模の小さい会社を含む求人の集計と単純には比べられません。
それでも、中央値110日との差は2日ほどです。
葬儀社で休みが少ないと感じる人がいるのは、休日の日数そのものより、休みの取り方や休日の過ごし方に理由がある場合が多いといえます。
その理由は、次の章で詳しく見ていきます。
休みは平日が中心になりやすい
葬儀は曜日に関係なく行われるため、葬儀社は土日や祝日も営業日です。
そのため、スタッフの休みはシフトで平日に割り振られることが多くなります。
平日休みは、役所や病院の用事を済ませやすく、出かけ先が混みにくいという利点があります。
一方で、土日休みの家族や友人とは予定を合わせにくくなります。
子どもの行事など、どうしても休みたい日がある場合は、希望休が取れるかどうかが大切になります。
希望休の確かめ方は、後半の章で紹介します。
葬儀屋の休みが取りにくいと言われる理由
年間休日の数だけを見れば、葬儀社の休みは極端に少ないわけではありません。
それでも休みが取りにくいと言われるのには、葬儀の仕事ならではの理由があります。
ご逝去の時間は選べず人員配置で差が出る
ご逝去は時間も曜日も選ばないため、葬儀社は24時間365日、ご依頼を受けられる体制を取っています。
この体制を何人で回しているかによって、1人あたりの負担が変わります。
人員に余裕のある会社では、誰かが休んでも別のスタッフが対応できます。
少人数で回している会社では、ご依頼が重なったときに休みの人を呼ばざるを得ない場面が出てきます。
休みが取りにくいかどうかは、業界全体の問題というより、会社ごとの人員配置の違いとして表れる傾向があります。
夜勤や宿直など夜間の体制については、葬儀屋の勤務時間の実態で詳しく解説しています。
友引の休みは火葬場と会社によって違う
葬儀社は友引に休みと思われがちですが、実際は火葬場と会社によって異なります。
友引は「友を引く」という連想から葬儀を避ける習慣があり、友引を休場日にしている火葬場があります。
火葬場が休むと告別式が入りにくくなるため、友引を定休日やスタッフの休日にしている葬儀社もあります。
ただし、すべての火葬場が友引に休むわけではありません。
たとえば横浜市の市営斎場は友引を休場日としていますが、火葬の需要に応えるため、友引でも一部の斎場を開けています。
地域の火葬場が友引に開いていれば、葬儀社も通常どおり施行があります。
また、友引は翌日の葬儀の準備やご遺族との打ち合わせに充てる会社もあります。
年末年始やお盆は交代で営業している
ご逝去は年末年始やお盆にもあるため、葬儀社はこの時期も営業しています。
火葬場は年始に休むところが多く、横浜市の市営斎場も1月1日と2日を休場日としています。
火葬場が休んでいる間も、ご遺体のお迎えや安置、ご遺族との打ち合わせは続きます。
そのため、スタッフは交代で出勤し、時期をずらして休みを取る形が一般的です。
休み明けは火葬の予約が集中し、忙しくなりやすい傾向もあります。
年末年始の火葬場の休みと葬儀日程の関係は、葬儀屋の年末年始の休みによる影響で解説しています。
施行が続くと休みが後ろにずれることがある
葬儀のご依頼は、日によって件数が大きく変わります。
ご依頼が続く時期は、予定していた休みに出勤し、別の日に休む調整が入ることがあります。
とくに担当制の会社では、打ち合わせから葬儀まで同じ担当者がご遺族を支えるため、施行の途中で休みを入れにくい面があります。
休みの日数は確保されていても、予定どおりに休めるとは限らない点が、休みが取りにくいと感じる理由の1つです。
休みがずれたときにどう扱われるかは、会社によって異なります。
葬儀屋の休みを入社前に確かめる方法
休みの取りやすさは会社によって差が大きいため、入社前の確認が欠かせません。
求人票と面接で見ておきたいポイントを紹介します。
年間休日と月の休日数をあわせて見る
求人票の休日欄では、年間休日と月の休日数の両方を確認しましょう。
「週休2日制」と書かれていても、毎週2日休めるとは限りません。
厚生労働省の調査では、「完全週休2日制」は毎週2日の休みがある制度とされています。
一方、「何らかの週休2日制」には、月に1回以上週2日の休みがあれば含まれる制度もあります。
「年間休日105日以上」のように下限だけが書かれている場合は、前年の実績を面接で聞くと具体的な数字がわかります。
夏季休暇や年末年始休暇が年間休日に含まれているかどうかも、あわせて確認しておくと安心です。
希望休と連休の取り方は会社で差が出る
シフト制の会社では、希望休をどこまで受け付けているかが働きやすさに直結します。
編集部が集計した求人でも、希望休について書いている求人と書いていない求人がありました。
書かれていない場合でも、面接で「月に何日まで希望休を出せますか」と聞けば、運用の実態がわかります。
連休についても、夏季休暇やリフレッシュ休暇として年に数回まとめて休める会社があります。
家族の予定に合わせたい人や、旅行など長めの休みを取りたい人は、連休の取り方まで確かめておきましょう。
有給休暇は取得の実績まで確認する
年次有給休暇は、6か月続けて勤務し、出勤すべき日の8割以上出勤した人に、法律で付与が義務づけられている休暇です。
年10日以上付与される人には、会社が年5日を取得させることも義務になっています。
令和7年就労条件総合調査では、全産業の有給取得率は66.9%で、平均取得日数は12.1日でした。
葬儀社を含む「生活関連サービス業，娯楽業」の取得率は59.6%です。
この分類には理美容や娯楽施設なども含まれるため、葬儀社だけの数字ではありません。
求人票に「有給あり」と書かれているだけでは実態がわからないため、面接で昨年の平均取得日数を聞いてみましょう。
休日出勤と休日の連絡は会社で扱いが違う
面談で特によく聞かれるのが「休日出勤はありますか？」という質問です。
実際に休日出勤がある会社もあり、その扱いは会社によって異なります。
休日に出勤した分を、別の日の代休で対応する会社があります。
法律上は、あらかじめ休日と勤務日を入れ替える「振替休日」と、休日に働いた後で休みを与える「代休」は別のものです。
代休の場合は、法定休日の勤務に35%以上の割増賃金が必要になります。
休日出勤がある会社では、どちらの扱いになるのかを確認しておくと、給与の見通しも立てやすくなります。
もう1つ差が出るのが、休日の連絡です。
担当制の会社では、休みの日にも担当しているご遺族から連絡が入り、対応する場面があります。
一方で、休日は連絡を取らないと決め、休みの人の担当案件は出勤しているスタッフが引き継ぐ会社もあります。
休日に気持ちが休まるかどうかは、この運用で大きく変わります。
上長が率先して休む会社は休みが定着している
制度の上で休日が決まっていても、職場の雰囲気で休みを取りにくいと感じることがあります。
休みが取りやすい葬儀社では、上長が率先して休みを取り、部下が休みやすい文化を作っています。
上の立場の人が休まない職場では、制度があっても希望休や有給を申し出にくくなりがちです。
面接では「管理職の方はどのくらい休めていますか」と聞いてみると、休みが文化として根づいているかが見えてきます。
職場見学ができる場合は、シフト表の組み方や、休みの人の案件をどう引き継いでいるかも見ておくと参考になります。
まとめ
葬儀屋の休みは、年間110日前後、月8日前後のシフト制が目安で、全産業の平均と大きな差はありません。
ただし、年間休日は会社によって83日から127日まで差があり、平日中心の休みや休日出勤など、休み方にも違いがあります。
休みの取りやすさは、年間休日の数だけでなく、希望休、有給の取得実績、休日の連絡の扱い、上長の休み方に表れます。
ご遺族を支える仕事を長く続けるためにも、休める環境かどうかは大切な判断材料です。
求人票と面接で具体的に確かめ、自分と家族の生活に合う会社を選んでください。
この記事が、葬儀の仕事を考える判断材料になれば幸いです。
